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化学メーカーの太陽ホールディングスは31日、米投資ファンドのKKRによるTOB（株式公開買い付け）を受け入れて株式を非公開化すると発表した。短期的・連続的な成果に過度にとらわれることなく、中長期視点に基づいた経営戦略の遂行を可能にする体制をつくり、グローバルなネットワークを持つKKRとの連携を通じて飛躍的な成長を目指す。TOBは2026年10月上旬をめどに開始される見通し。

太陽HDはプリント基板向けインキ（保護膜）の世界トップで、近年は医療・医薬品事業の育成に力を入れている。

太陽HDは物言う株主として知られる香港投資ファンドのオアシス・マネジメントとかねて対立関係にあり、株式の非公開化の背景には株主対応への負担をなくす狙いもあるとみられる。オアシスは所有する株式15.62％のすべてをTOBに応募することになっている。

TOB主体はKKR傘下のKJ005（東京都千代田区）。太陽ホールディングス株式の買付価格は1株につき4750円で、TOB公表前日の終値5007円を5.13％下回るディスカウントとした。同社株式の非公開化をめぐる先行報道で市場価格が上昇していたことを踏まえたとしている。

買付予定数は8070万5746株。下限は所有割合40.12%にあたる4464万8100株。買付代金は最大3833億円。公開買付代理人は野村証券を起用する予定。

太陽HDの筆頭株主であるDICは所有する20.19％の株式をTOBに応募せず、TOB成立後に太陽HDが行う自己株取得に応じて全株式を826億円（1株3678円）で売却する。また、第3位株主である創業家の資産管理会社も同様に自己株取得に応じて所有する6.35％の株式を246億円（1株3492円）で売却する。これを含めた買収総額は4906億円となる。

非公開化後の太陽HDには積水化学工業が9.99％を出資するほか、創業家の資産管理会社が3.45％を再出資する。

太陽HDはTOBに賛同し、応募については株主の判断に委ねることを決めた。TOBが成立すれば、同社の東証プライム市場への上場は廃止となる。

太陽HDは1953年に太陽インキ製造として設立。印刷インキの製造に着手し、その後、プリント基板用インキに進出した。2010年、持ち株会社制に移行し、太陽HDを発足した。この間、1990年に株式を店頭登録し、2001年に東証1部に上場した（2022年4月に東証プライム市場に移行）。