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コンタクトレンズメーカー大手のシードは、中国の電子部品メーカー立訊精密工業（深圳市）によるTOB（株式公開買い付け）を受け入れて株式を非公開化し、経営資源や技術を相互活用することで、経営課題としていたコンタクトレンズの量産体制の整備やグローバル市場への展開を進める。

立訊精密工業は世界的な高齢化や健康志向の高まりを踏まえ、医療・ヘルスケア関連分野を重点領域と位置付けている。とくにアジア市場では近視人口の増加によりコンタクトレンズ市場の成長余地が大きいと判断し、かねてコンタクトレンズのOEM（相手先ブランド生産）参入の機会を検討していた。

シード元社長で現ビックカメラ会長の新井隆二氏は、筆頭株主として株式48.80％を保有するが、TOBには応募しない。TOB成立後、最終的にはシードの所有割合を新井氏51％、買付者49％とし、新井氏が過半の議決権を所有することで、日本ブランドの維持と経営安定性の両立を図る。

買付主体は立訊精密工業傘下のLuxshare Precision Cayman Limited（ケイマン諸島）。シードの買付価格は1株につき795円。TOB公表前日の終値538円に47.77％のプレミアムを加えた。

TOBでは新井氏以外の株主が保有する1549万7386株（51.20％）の取得を目指す。買付予定数の下限は所有割合17.87％にあたる540万8800株。TOBによる取得代金は最大約123億2000万円。

シードはTOBに賛同を表明し、株主に応募を推奨することを決めた。TOBが成立すれば、東証スタンダード市場への上場が廃止となる。

シードは1957年に東京コンタクトレンズ研究所として創業し、87年に現社名に変更。2004年にジャスダック市場に上場した。2014年に東証2部に移行し、17年に東証1部に移行。22年の東証プライム市場への移行を経て、26年に上場市場区分を見直し東証スタンダード市場に変更した。