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24時間ジム「エニタイムフィットネス」を運営するFast Fitness Japanは、MBO（経営陣による買収）で株式を非公開化し、短期的な株式市場の評価に左右されない経営体制の構築を目指す。具体的には、積極的な新規出店やマーケティング強化、国内外でのM＆Aによる事業拡大、各店舗のオペレーション課題の解決などに取り組むとしている。日本成長投資アライアンス（東京都港区）と組んでTOB（株式公開買い付け）を実施する。

買付主体は日本成長投資アライアンス傘下のJG35（東京都港区）。買付価格は1株につき2315円で、公表前営業日の終値2200円に対して5.23％のプレミアムを加えた。TOBによる買付代金は約229億円。買付予定数は990万5452株で、下限は325万4600株（所有割合17.12％）。

買付期間は2025年12月2日～2026年1月20日までの30営業日。決済の開始日は1月27日。公開買付代理人は野村証券。

Fast Fitness JapanはTOBに賛同を表明し、株主に応募を推奨している。同社の東証プライム市場への上場は廃止となる。

TOBを実施するとともに、創業家の資産管理会社はJG35の株式67％を取得する。JG35はFast Fitness Japanに出資後、Fast Fitness Japanは資産管理会社が保有する自己株式を取得する。一連の手続きを経て、創業家はJG35の株式を65.3％保有し、JG35がFast Fitness Japanの全株式を保有する構図になる。取引総額は約378億円。

Fast Fitness Japanは2010年に設立。2020年に東証マザーズ市場に上場し、21年に東証1部に移行（2022年4月に東証プライム市場に移行）。